「仮払い制度なんて、信頼関係があれば要らない」——直接契約に切り替えたばかりの私は、本気でそう思っていた。その考えを改めることになったのは、32,000円が支払い予定日を過ぎても振り込まれてこなかった、8月のある朝のことだ。
通帳アプリの残高はゼロ円のまま。半年ほど継続して仕事をもらっていたSNS経由のクライアントに送ったメッセージには、既読すらつかない。以前直接契約に切り替えた話で書いたとおり、直接契約は仲介手数料が浮く分、報酬がまるごと入ってくる。その裏側にあった落とし穴に、思いきり足を取られた格好だった。
泣き寝入りしかけた理由
正直、最初は連絡すること自体を諦めかけた。契約書らしい契約書はなく、やりとりはすべてチャットのみ。「催促してクライアントの機嫌を損ねたら、次の依頼が来なくなるかもしれない」という不安のほうが、32,000円より重く感じられる瞬間があった。副業を始めて三年、ここまで弱気になったのは初めてだった。
結局、どう動いたか
感情的な文章を送るのはやめて、事実だけを箇条書きにして送り直した。納品日、支払い予定日、金額、これまでのやりとりのスクリーンショット。返信の期限も「◯月◯日までにご連絡いただけない場合は、消費生活センターに相談させていただきます」と具体的に書いた。連絡が来たのは期限の前日、理由は「経理担当の入力ミス」。結果的に、支払い予定日から48時間遅れで着金した。今回はこれで済んだけれど、金額がもっと大きければ少額訴訟制度や法テラスへの相談も選択肢に入っていたと思う。この辺りは自己判断せず、状況に応じて専門機関に確認するのが安全だ。
ちなみに、当時のやりとりはすべてLINEの一つのトーク画面に残っていたのが幸いした。日付も金額もスクリーンショット一枚で説明できる状態だったから、事実整理に時間がかからなかった。案件ごとにやりとりのアプリがバラバラだと、いざという時にこの整理だけで一日つぶれると思う。
仮払い制度があるかどうかで、見る目が変わった
この一件のあと、クラウドワークスやランサーズの「仮払い」制度をあらためて調べ直した。発注者が先に運営へ報酬を預け、納品が承認されて初めてこちらに支払われる仕組みだ。直接契約にはこの仕組みがない。手数料か、保護か。副業3年目にして、このトレードオフを初めて自分の言葉で理解できた気がする。
| 比較項目 | 直接契約 | 仮払い制度あり（例：クラウドワークス） |
|---|---|---|
| 手数料 | ほぼ0円 | 報酬の5〜20%程度（サービスによる） |
| 未払いリスク | 発生しうる | 極めて低い（運営が資金を預かる） |
| 向いている相手 | 信頼関係ができたリピーター | 初めて取引する相手 |
よくある疑問
Q. 契約書がなくても消費生活センターに相談できる？
A. できる。契約書がない場合でも、チャットのやりとりなど記録があれば、相談窓口は話を聞いてくれることが多い。ただし対応の可否はケースによるので、まずは電話で状況を伝えるのが早い。
Q. 仮払い制度のあるプラットフォームは手数料が高い？
A. サービスや案件によって幅がある。契約前に手数料率を確認したうえで、直接契約と比べてどちらが割に合うか、案件ごとに判断したほうがいい。
今は、初めての相手とは仮払いのある窓口を通し、悪い案件の見抜き方で書いた募集文の見方も併用して、リスクの高そうな案件をそもそも避けるようにしている。信頼関係ができてから直接契約に切り替える、という順番のほうが、結果的に自分を守れると今は思う。継続的に仕事をもらうためにやっていることは継続案件はこう生まれるにも書いたので、あわせて読んでもらえたら。
